2つのDOI

日本国内の学術誌のDOI(Digital Object Identifier)には、「JaLC DOI」と「CrossRef DOI」があります。(JaLC=Japan Link Center)
この2つの違いはCrossRefにデポジットしているかしていないかの違いです。

共にDOI登録機関を束ねる国際DOI財団 (The International DOI Foundation: https://www.doi.org/ )にはデポジットされています。

CrossRef DOIのメリット
・CrossRefはメタデータを収集する二次情報データベースの収録対象誌になる。
・CrossRefのオプション機能を利用できる。
   Similarity Check(剽窃検知システム)
   ORCIDとの連携
     など
CrossRef DOIのデメリット
・Similarity Checkの利用をしなくてはいけない(有料:0.75米ドル/件)。
  *以前からCrossref DOIを利用している場合は原則利用はしなくても大丈夫のようです。

わたしの見解は、英文のジャーナルならこの先Crossrefのオプション機能を利用したくなった場合、途中からJaLC DOIからCrossRef DOIに変更することは無理ですので、CrossRef DOIを最初から取得した方がいいかと思います。ジャーナルを世界に発信したいならCrossRef DOIでしょう。
それ以外でしたらはJaLC DOIでいいかと思います。

日本語論文をESCIで世界に発信

日本語論文を発信するにはJ-Stageですが、Web of Sience Emerging Source Citation Index(ESCI)やScopusからでも発信は可能です。

ESCIにインデックスされればWeb of Sienceの検索対象になり、世界に向けての発信力の強化となります。
また、ESCIは2017年6月より大幅にジャーナル拡充しています。

日本語論文でもESCIにインデックスされます。しかし下記の2点を収録基準に沿って変更が必要です。
1.論文のメタデータ(タイトル、抄録、引用文献等)が英語であること
     ⇒タイトル、著者名、所属、抄録、キーワードは、英語のメタデータを追加用意しました。
     ⇒引用文献、図キャプション、表は、英語に変更しました。
2.コンテンツが電子的に入手可能であること(PDF、XML)
     ⇒ J-Stageで全文HTML公開(全文xmlファイルにて公開)に変更しました。
     ⇒ PDFファイルはセキュリティ無しにしました。
ESCIの収録基準の詳細はこちらから

*ESCIにインデックスされればWeb of Sienceの検索対象になりますが、IF値付与の対象にはなりません。IF値付与は、SCIEとSSCIに収録されたジャーナルとなり、やはり英語の論文で無いと駄目ということのようです。(日本語論文でIF値が付与している論文誌は収録数が少なかった昔に収録可になったものだそうです)

科学技術研究が失速、その原因は?

日本の科学技術の研究論文数が、過去10年間で6%減。
論文数が減少したのは欧米などの主要国の中では日本だけで、日本の科学技術研究が失速している。
と発表されました。
でも、昨今の事情を考えると当然の結果。

能力ある研究者に経費削減と言う理由で、膨大な事務仕事や会計処理、地域交流はおろか、草むしりや会場設営までさせているのが現状。

政治家、文科省の考えている経費削減は、節約しているようでちっとも節約になっていない。頭脳と時間の無駄遣い。その結果が、科学技術研究の失速。政治家、文科省は何を考えているのでしょうかね。
http://www.yomiuri.co.jp/science/20170809-OYT1T50038.html
(読売オンライン)
http://www.asahi.com/articles/ASK8G4Q79K8GUBQU00Q.html
(朝日デジタル)

レスポンシブWEBデザインを学協会が利用すると

1.ジャーナル
  J-Stageで全文htmlテキスト公開していてオープンアクセスジャーナルであれば、スマホやタブレットから閲覧ができるのでアクセス数がアップする。

2.学術集会
  学術集会のホームページをレスポンシブWEBデザインにすることで、スマホのアプリ開発が不要になる。(レスポンシブWEBデザインにすることでアプリとほぼ同じことができる。)→ アプリ開発が不要で、大幅にコスト削減。

3.ホームページ
  ホームページ閲覧の8割がスマホやタブレットと言われています。ホームページは、レスポンシブWEBデザイン対応にすることをお勧めします。

J-STAGE新画面インターフェースの売りは、レスポンシブ

今年リリース予定のJ-STAGE新画面インターフェースの最大の特徴はレスポンシブWEBデザイン(RWD)です。

このRWDにより、J-STAGEの記事をスマホから閲覧できるようになり、便利になります。

記事をスマホから閲覧させるためには、全文テキストHTMLでの公開が必要です。
雑誌の閲覧数を増やしたければ、全文テキストHTMLで公開しましょう。
日本プリプレスは、全文テキストHTML公開のお手伝いいたします。
ご連絡ください

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RWDとは、パソコン、タブレット、スマホと言ったデバイス毎にページ(ファイル)を作成することなく、 一つのページ(ファイル)で全てのデバイス(パソコン、タブレットやスマホ)にレイアウトが対応できる技術です。

日本の学会、出版社はもう少しジャーナルのプロモーションに力をいれるべき

日本の学会、出版社はもう少しジャーナルのプロモーションに力をいれるべきだと思います。
海外の大手出版社はプロモーション力が素晴らしいです。

簡単なパンフレットを作製してプロモーションするのはいかがでしょうか。
弊社ではJ-STAGE公開データ(XMLファイル)を利用して、アブストラクトまでのTable of Contentsパンフレットを作製しています。

Table of Contentsの各論文にQRコードを入れ、スキャンすることで、スマホやタブレットから論文を閲覧できるようにしました。

論文が研究者の目に触れる機会を増やしましょう!
パンフレット
qrcode

J-STAGE公開用XML作成サービス始めました

<どこよりも綺麗で、どこよりも安価に「J-STAGE公開用XMLファイル」を作成します>

eXtylesのバージョンアップしたことで
1.日本語論文を扱いやすくなりました.
2.最新のXML(JATS 3.0 XML)ファイルが簡単にWord から書き出しできます.
  (JATS 3.0 XML = J-STAGE公開用XML)

必要なファイルはテキストファイル(RTF形式)です.
詳細はこちら
ご気軽にご相談ください.

[Medline]や[CrossRef]を展開して表示に変更

Referenceの[Medline]や[CrossRef]を展開して表示することにしました。
[Medline]→ PMID:xxxxxxx
[CrossRef]→ doi:xxxxxxx
を表示することで、より確実に文献を提示することになり、便利です。
もちろんPDFファイルはリンクが付きます。
下記はJ-STAGEで全文html公開しているものです。

https://www.jstage.jst.go.jp/article/kjm/advpub/0/advpub_2016-0014-CR/_html

「科学技術情報流通技術基準(SIST)」の参考文献の記載にも、「DOIは変更されることはないので,表示があれば記載してください。」とあります。便利ですので是非記載しましょう。

ただ、ここではっきりわかるのが、Japan Link Centerのリンク先を検索するエンジンがeXtylesより劣るんです。
eXtyles > Japan Link Center

PRM誌はAcceptの8日後に公開

Progress in Rehabilitation Medicine(PRM) はAcceptの日より2週間で原則公開ですが、目標は海外大手出版社並みの7日です。

20170002は、Accepted 20170127、Released 20170204 で8日後に公開できました。目標の7日に後1日に迫りました。
これは迅速の編集担当(IMIC)の努力とXML組版の成果です。XML組版は校了から30分以内でJ-STAGEにアップロード可能です。

https://www.jstage.jst.go.jp/article/prm/2/0/2_20170002/_html

Progress in Rehabilitation Medicine はAcceptの日より2週間後に公開

Progress in Rehabilitation Medicine(PRM) はAcceptの日より2週間で原則公開です。

20170001は、1月20日Acceptedで2月1日公開となっています。12日後に公開です。
この12日の期間内に土日4日、J-STAGE公開アップロードは公開日前日作業になるため1日発生、正味7日間となります。
7日間に著者校正と英文校正が入りますので、かなりの短期間です。
もし、月曜日にAcceptedになれば10日後に公開も可能となります。
学術論文の理想的姿と言えるでしょう。

https://www.jstage.jst.go.jp/article/prm/2/0/2_20170001/_html